離職率の推移を解析!高離職率企業を辞めるべき理由

「離職率の推移を見てもよく分からない」と思っていませんか?

確かに離職率の定義は様々で、その推移についても分析が難しいはその通りですが、実は離職率の推移を参考にして、辞めるべき企業などがわかるんです!

今回は離職率の推移の見方などが方に向けて、離職率の推移の見方や離職率の定義などを解説します。

離職率の推移を解説

まず最初に離職率の推移を見ていきましょう。

平成15年

平成20年

平成25年

平成28年

入社1年目

15.3%

11.4%

12.7%

11.3%

入社2年目

26.4%

21.1%

22.8%

入社3年目

35.8%

30.0%

31.9%

引用元:新規大卒就職者の事業所規模別離職状況 - 厚生労働省

こちらの図は、厚生労働省が毎年発表している「新規大卒就職者の事業所規模別離職状況」というグラフを引用したものです。

このように見ていくと、大学卒業新入社員の離職率の推移はほぼ横ばいであることがわかります。

離職率の推移の定義とは

実は企業によって離職率の算出方法が異なっています。そのため一概に、「離職率」と言ってもその定義によって意味合いが大きく変わってきます。

例えば単純に離職率10%の企業であったとしても、その離職者がどのような理由で離職しているかの中身がわからない場合もあります。

そのような場合では、離職率の高い企業が悪い企業だと一概に決めつけることはできません。以下に離職率の定義の仕方について確認していきます。

離職率の推移の定義1

一つ目に紹介する離職率の推移の定義は、

「新入社員・中途採用社員が入社のあと、1年〜3年などの一定の期間に離職した割合」

という定義となります。

つまり早期離職率ということになります。実際に就活前などに、その会社が良い会社なのか悪い会社なのか、社員が定着する会社なのか、定着しない会社なのかについて見抜くには参考にできる離職率です。

この早期離職率については、毎年厚生労働省が発表を行っています。

離職率の推移の定義2

二つ目の離職率の推移の定義は、

「年度当初の在籍人数に対して年度末の退職者の数を割合として数える」

というものです。

例えば年度当初に1000人の在籍社員がおり、年度末に200人の退職者がいた場合には離職率20%となります。

この離職率の定義では、定年退職者なども含まれてしまうため、本当に知りたい「仕事が辛くて辞めた」という人の数を見抜くことができません。

【離職率の推移】高離職率の企業をやめるべき理由

一概に、高い離職率の仕事であっても「やめるべきかどうか」ということを判断するのは難しいです。しかし上記で紹介した一つ目の「早期離職率」が高い企業についてはできるだけ早くやめるべきです。

最後に、「早期離職率」が高い企業についてはできるだけ早くやめるべき理由について解説していきます。

「早期離職率」が高い企業については推移を参考に早くやめるべき理由1:新入社員がいつかない企業に将来性はない

最初に紹介する「早期離職率」が高い企業をできるだけ早くやめるべき理由は、新入社員が定着しない企業には将来性がないからです。

新入社員が定着しなければ、その数十年後に企業を支える人材というのが少いということです。そのような企業には将来性がなく、できるだけ早く別の企業に移った方がいいと考えるべきでしょう。

「早期離職率」が高い企業については推移を参考に早くやめるべき理由2:早期離職率が高い会社の雰囲気は悪い

次に紹介する「早期離職率」が高い企業をできるだけ早くやめるべき理由は、早期離職率の高い会社の雰囲気は悪いということが挙げられます。

早期離職率が高いということは、古株の社員が多い閉鎖的な雰囲気の風通しの悪い企業であることが多いです。

そのような企業は、人間関係のしがらみが強く仕事がやりづらいということが多いです。

「早期離職率」が高い企業については推移を参考に早くやめるべき理由3:労働環境が悪い可能性が高い

最後に紹介する「早期離職率」が高い企業をできるだけ早くやめるべき理由は、新入社員が早期でやめていくような過酷な労働環境である可能性が高いということです。

新入社員の多くは、自分が初めて務める企業の労働環境を働くことの基準にしてしまいがちです。

しかし離職率が高い企業は他の企業と比べると労働環境が悪い可能性があります。

厚生省の「離職率の推移」を参考に自分の会社を検討する

以上の理由から、次に紹介する「早期離職率」が高い企業をできるだけ早くやめるべきだと言えるでしょう。

厚生労働省の発表する離職率の推移を参考にしながら自分の務める企業の離職率が高いのか、低いのかについて見ていきましょう。

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